エンジニア採用が強い企業の採用活動の特徴
日本国内でエンジニアをはじめとしたIT人材が不足している状況で採用に成功している企業には、採用活動の取り組み方に特徴があります。
また、母数となる労働力人口の減少やIT需要の構造が変化したことによりエンジニアの採用の難易度が高まっています。「応募者自体が少ない」「求める人材の採用ができない」といった課題を抱えている企業は、採用活動の見直しを行い適切な対策を講じなければなりません。
そのためには、エンジニア採用に強い企業の採用活動を参考にすることが効果的です。そこで今回は、実際に成功している企業の採用活動の特徴をもとに解説します。
目次[非表示]
- 1.社内全体で採用活動に取り組む
- 2.採用基準に現場の担当者の意見を取り入れる
- 3.内定までに互いの期待値を一致させる
- 4.情報開示を積極的に行う
- 5.開発環境を充実させて訴求している
- 6.エンジニアの採用を効果的に行う3つのポイント
- 6.1.①ペルソナを設定する
- 6.2.②福利厚生を充実させる
- 6.3.③海外にも目を向ける
- 7.まとめ
社内全体で採用活動に取り組む
エンジニア採用に強い企業は、経営方針や事業計画に基づいた採用基準を社内で設けたうえで、社内全体を巻き込んだ採用活動を行っています。
たとえば、採用基準を満たしたエンジニアを従業員が紹介するリファラル採用を取り入れたり、採用チーム以外の社員がSNSを使って自社の採用情報を発信したりすることも社内全体で取り組む採用活動です。これにより、社内の採用競争力の向上が期待できます。
採用基準に現場の担当者の意見を取り入れる
入社後のミスマッチ防止のためには、採用基準を決定する際に配属先となる現場の意見を取り入れることも欠かせません。
エンジニア職に求められる志向やスキルに詳しい担当者が関わって具体的な人物像を提案することで、採用基準やターゲットがより明確になります。
内定までに互いの期待値を一致させる
採用に強い企業では、候補者と内定前にコミュニケーションをとり、お互いに期待することを擦り合わせています。期待値を上げすぎると採用後の早期離職につながるため、特に注意が必要です。
候補者のスキルやキャリアプランをヒアリングした後、会社が期待することを伝えます。最終的には候補者の入社後の行動計画まで落とし込むことが理想です。
情報開示を積極的に行う
入社後の業務内容や給与、福利厚生についてなど、社内の情報を積極的に開示することも大切です。
業務で必要となる資格やプロジェクトの例など、より具体的な情報を開示することで、求職者が入社後の働き方を想像しやすくなり、応募数の増加へつながります。
開発環境を充実させて訴求している
エンジニアの開発環境に積極的に設備投資しているかも、採用活動の成果につながる大切なポイントです。特にエンジニアはパソコンのスペックを含む、開発環境にこだわりがある人も多いことを理解しておきましょう。
設備が充実していることを求職者にアピールすることで応募につながりやすくなります。求人には、開発環境について可能な限り詳細まで記載することが有効です。実際に働くときをイメージしやすくなります。
エンジニアの採用を効果的に行う3つのポイント
自社に適したエンジニア採用の手法を選定することも重要です。ここでは、エンジニア採用で効果的といえる3つのポイントについて解説します。
①ペルソナを設定する
1つ目はペルソナを設定することです。エンジニアに求めるスキルや経歴のほか、どのような学校を卒業してどのようなキャリアがあるのか、ライフスタイルや趣味などまで細かく設定することが大切です。
なお、ペルソナの年齢は求める人材の年齢を制限するものではありません。あくまでも、一定のキャリアやこれからのキャリアプランを持っていることを示す目印として設定するものです。
②福利厚生を充実させる
2つ目は福利厚生を充実させることもエンジニアを採用するポイントです。
健康診断やメンタルヘルスのサポート、産業医の配置など、特に健康維持に関する福利厚生を充実させることで、多忙になりやすいエンジニアの関心を引き、応募につなげられます。現在の福利厚生を見直したうえで改善が必要なものは改善し、自社のアピールポイントとして求人情報に記載しましょう。
③海外にも目を向ける
3つ目は日本国内だけでなく、海外にも目を向けた採用を行うことです。需要が高まるエンジニア職は採用競争が激化しています。
有効な手法として、特に近年注目されているのが外国人エンジニアの採用です。外国人エンジニアの採用は、若くて優秀な人材の採用が期待できるという大きなメリットがあります。しかし、入社に至るまで手続きが多く、ノウハウが十分ではない企業も少なくありません。
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まとめ
効果的な採用活動のためには、人事部だけではなく企業全体でエンジニア採用に取り組む必要があります。そのうえで、自社が採用にかけられるコストとリソースに見合った採用手法を選定することが重要です。
労働力人口が減少する日本では、今後さらにエンジニアの採用競争が難しくなることが予想されます。
ペルソナ設定を行うことや福利厚生を見直して充実させることなど、ポイントを押さえて採用活動を行いましょう。また、近年注目されている外国人エンジニアの採用により、若くて優秀なエンジニアの採用を目指すのも一つの手段です。
自社で外国人エンジニア採用を実施するノウハウがない場合は、パーソルエクセルHRパートナーズが提供する外国人エンジニア活用支援サービスをぜひご活用ください。