マネジャーに求められるＤＸリテラシーとは
数年前からＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）という言葉がメディアを賑わしています。すでに先進的な企業では、ＤＸの導入によってさまざな成果をあげています。一方では、ＤＸの取り組みに目立った進展がなく、とくにマネジャー層のＤＸへの理解が乏しい企業も多いようです。
そもそもＤＸとは何で、どんなことをめざしていたのでしょう？ＤＸ活用に向けてマネジャーたちにどんな役割が期待されているのでしょうか？今回はマネジャー層に求められるＤＸリテラシーに注目してみたいと思います。
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あらためてＤＸとは何か？
ＤＸは元々、デジタル技術を用いて人々の生活をより良いものへと変えていくことです。とくに企業においては、ＡＩやIoT、クラウドといったデジタル技術を活用して、業務フローの改善や新たなビジネスモデルの創出をすすめ、さらにデジタル技術を受容しやすい組織風土に変革することを意味します。ＤＸは、変化の激しい現代において企業が生き残り、さらに成長を続けていくための重要な基盤となるものです。
ある大手の飲料メーカーでは、サプライチェーン全体にＤＸを導入することで、物流コストの最適化や安定供給を進めているようです。ある大手の金融機関では、顧客にスマホアプリのダウンロードを勧め、さまざまな顧客向けサービスを紹介したり、顧客の利用履歴をデータとして集めてマーケティングに活用したりしています。
多様なデジタル技術を駆使し、多様なデータを集積し分析を重ねることで、顧客の潜在的な期待や欲求に気づき、革新的なサービスを提供することができます。それは、さらなるＤＸ活用への足掛かりとなるでしょう。
ＤＸについてのよくある誤解
経済産業省ではＤＸについて、次のように解説しています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること
企業がＤＸを進めるには、企業全体として変革への受容性を高める必要がある。そのためには、経営層を含め企業に所属する一人ひとりがＤＸの素養を持っている状態、すなわちＤＸに理解・関心を持ち、自分事としてとらえている状態を実現する必要がある
つまりＤＸは、仕事の手間を省くためだけに実施するのではありません。さまざまなデジタル技術を業務全体に活かし、データを集めながら事業に生かしていくことが大切です。さらに、業務のあり方や社員の働き方を見直し、組織風土を変革することもＤＸの促進要因です。経済産業省の資料にあるように、「ＤＸに理解・関心を持ち、自分事としてとらえている状態」を促すことが大切なのです。
しかし、ＤＸに関する各社の取り組みを聞いてみると、誤解も多いようです。よく聞くのは、ＤＸをデジタルツールを使って省力化・効率化することだと認識しているケースです。たとえば、Microsoft OfficeのVBAやマクロ、あるいはRPA（ロボティックプロセスオートメーション）などを用いて、手間を省いたりすることをＤＸと考えていたりします。これらは、ＤＸへの社員の理解を促すことになるでしょうが、従来のIT化の取り組みと変わりません。名刺管理や営業管理などのアプリを使ってみて、「これがＤＸだ」と考えるマネジャーもいるようです。本人は仕事が若干楽になったかもしれませんが、全社のシステムと連動ができないために、まわりの人たちは二度手間になって、仕事が増えることもあるようです。
ＤＸを進めるためには、独善的にならず、デジタル技術を自社でどう活かせるのかについて、部内で話しあったり、できるところから試していったりすることが必要です。
リバースメンタリングで若手に教えを乞う
マネジャーの皆さんは、日頃からさまざまなメディアを通じてＤＸに関する情報を得ることが必須です。頭でわかったつもりで終わらずに、実際にデジタルアプリやツールを試してみて、それらの特徴を体で実感することも必要です。スマートフォンでもＡＩでも、革新的な技術は使ってみることで、「あっ、そういうことか！」と気づいたのではないでしょうか？このような驚きが、新たな技術をどう使いこなすのかを考えるきっかけになるのです。
そのための対策として、リバースメンタリングをお薦めします。リバースメンタリングは通常のメンタリングとは違って、若手社員がメンターとしてマネジャーに助言などをおこなうことです。たとえば、最近流行りのアプリやデジタルツールなど、若手の人たちが今、注目していることなどを教えてもらうのです。そして、彼らの支援を得ながら、実際に使ってみるのです。手を動かしてみることで、興味も高まるかもしれません。
メンタリングを受ける立場ですから、先輩に教えを乞うように若手社員と接してみてください。腕組みをしながら聞いていると、相手は緊張して率直に話をしてくれません。１対１だと緊張するかもしれませんから、できれば若手２人に協力してもらうのがいいでしょう。彼らとともに、いま流行の話題を話しあうなかで、自分の世代いにはなじみのないツールもあるでしょうし、実際にツールに触れて体感する機会を得ることもできるかもしれません。
また、彼らとの話を通して、若手社員がどんなことを考え、どんな問題に直面しているのかを知ることができます。それは、ＤＸへの理解を深めるだけでなく、マネジメントスキルを高め、若手社員を育成するスキルを高めていくことにもつながるはずです。
マネジャーはＤＸの実現を促す「連結ピン」
ＤＸは事業のあり方を変えることであり、企業の組織風土を変革するものでもありますから、ＤＸ推進におけるマネジャーの役割は重要です。つまり、ＤＸに関する会社の方針を咀嚼して、具体的なアクションプランに落とし込み、皆を巻き込んでいくことが必要なのです。
組織論においてマネジャーは、「連結ピン」に例えられます。２つの部材を繋ぎとめるピンのように、組織の中間層にいて、経営層と現場の人たちの意思疎通を円滑にする役割です。経営層からの全社への目標設定や戦略は抽象的に受け取られることが多く、現場の人たちが理解しがたいことがあります。このときマネジャーは、戦略の背景を説明し、具体的な行動に落とし込んで説明することで、皆の納得感を高めることができます。反対に現場から経営層に出された意見は、不平不満が多くて経営層が拒絶するような場合があります。マネジャーは経営戦略に沿った建設的な提言としてまとめなおすことで、経営層が取り扱いやすくすることができます。
ＤＸに関する戦略や目標も、一読するだけだと理解しにくいものが多いかもしれません。マネジャーには、それらを現場の人たちの理解を促すような表現に換えて伝えることが求められます。反対に、現場の人たちが見出したデジタル技術やデータ活用の可能性を、ＤＸ戦略に沿った形で提言することで、全社的にＤＸ活用を浸透させていくことが可能になるのです。
マネジャーだからこそできるＤＸリテラシー
ＤＸリテラシーは、デジタル技術に関する高度な知識やスキルを持った人だけのものではありません。企業を構成する一人ひとりが「自分事」としてＤＸへの理解を深め、仕事全般で役立てていくためのマインドや知識、スキルです。エンジニアにはエンジニアの、マネジャーにはマネジャーのＤＸリテラシーが求められるのです。
「自分は最近の技術はわからないから、すべて部下に任せる」という姿勢は論外ですが、手間を省くといった狭い範囲でＤＸを理解しているだけでも意味がありません。最近のデジタル技術の傾向は何か。どんな行動変容を促すことが期待できるのか。どんな新たな事業を創出できる可能性があるのか。さまざまな情報を得て、全社のＤＸ戦略に沿っていろいろな組み合わせを考え、まわりの人たちとワイガヤの話し合いや試行錯誤を重ねていくこと。そんなことが、マネジャーにとってのＤＸリテラシーではないでしょうか。
組織が成熟してくると、前例を踏襲することが重要事項となって、試行錯誤や変化を嫌う傾向が強まるものです。ＤＸはきっと、組織のあり方を変える起爆剤になるでしょう。ＤＸを用いて自社の発展の可能性を拓いていくために、マネジャーの役割はとても重要なものだと思います。
