外国人エンジニアの日本語能力の現状は？採用後の教育方法も解説

外国人エンジニアの雇用を考えるとき、日本語は通じるのか、仕事に差し支えない程度のコミュニケーションはとれるのか、といった不安があると思います。 

一緒に仕事を進めていく上で、日本語レベルが気になるのは当然のことです。そこで今回は外国人エンジニアの日本語レベルの指標や現状などに加え、教育方法についても解説します。

外国人の日本語レベルを測る指標 

まず外国人労働者の日本語レベルを測る指標についてみていきましょう。 

日本語能力試験（JLPT）

外国人の日本語能力を測定する指標として、企業で最も参考にされているものが日本語能力試験（JLPT）です。 

試験の特徴として、日本語の文法などについてどのくらい知っているかだけでなく、コミュニケーション上の課題を解決する能力にも重きを置いている点が挙げられます。 

純粋な言葉や文法の知識に加え、それらを実際に活用するための読解力、聴解力が試される科目が設けられています。 

日本語能力試験認定（JLPT）の目安

日本語能力試験（JLPT）には正確な能力把握を目的として、N１～N５まで５段階のレベルが設けられています。 

表.日本語能力試験（JLPT）のレベル目安

エンジニア職種は日本語レベルとスキルをセットで判断する

日本語能力試験には５段階のレベルがありますが、ビジネスレベルで言えばどのレベルから対応できるのでしょうか。 

必要な日本語レベルは職種によって変わりますが、エンジニアの場合は、日本語レベルとスキル（経験年数）をセットで判断することが必要です。 

例えばプロジェクトマネージャーなど、コミュニケーションが重要な要素を占める業務であれば、高い日本語レベルとなりますが、プログラマーを採用したいといった場合はどうでしょうか。

内容や状況によってはもしかすると、日常会話がN3レベル、該当のプログラム言語での開発経験が5年あれば十分採用の対象となり得るかもしれません。

採用時点からN2以上など高い日本語能力にこだわりすぎると対象母数が減ってしまいます。日本語レベルは気になるところですが、N3レベルの人材から採用の視野に入れることで、スキル(技術力)のある外国人エンジニアを採用する可能性が広がります。 

言葉の部分は、受け入れる企業側が平易な表現を選んだり、少し言葉を言いかえたりすることで補っていくこともできます。必要な人材を確保するためには、譲歩できそうなところを見つけて条件緩和することも大事なポイントになります。 

外国人の日本語能力の現状について

それでは現状の外国人の日本語能力はどうなっているのでしょうか。 この日本語能力試験結果から外国人の日本語能力が現状どの程度なのかを見ることができます。 過去5回分の各段階の認定者合計数の割合は以下のようになっています。 

このグラフを見るとN2とN3の割合が多いことがわかります。 

仮に日常会話に問題のないN3レベルまで採用対象として広げて見ると7割以上の外国人が該当します。

外国人の言語問題への行政対策

とはいえ外国人エンジニアの日本語能力について、高い日本語レベルを求める声も少なくありません。そういった状況を受けて、日本政府も外国人の言語問題に対し対策を講じています。 

日本語教育推進の基本方針

外国人の言語問題への行政対策は、2020年6月に公表された「日本語教育の推進に関する施策を総合的かつ効果的に推進するための基本的な方針」に見ることができます。 

これは2019年6月に施行された日本語教育推進法に基づいた具体施策の基本方針を定めたものになっており、この方針内では国・地方公共団体・事業主(企業)の責務について以下のように述べられています。 

・国 

日本語教育推進のための施策を策定・実施しそれに必要な法制上の課題や財政面の対策などを講じる 

・地方公共団体 

地域の状況に応じた日本語教育推進のための施策を策定・実施する 

・事業主 

国と地方公共団体の日本語教育推進施策に協力し、外国人労働者とその家族に対する日本語学習の機会提供といった支援に努める 

このように外国人に対する日本語教育は国・行政・事業主の三者が主体的に連携して進めていくべきとしています。 

具体的な施策におけるポイント

この方針の中で事業主(企業)が取るべき施策として具体例がいくつか挙げられていますが、ポイントをまとめると以下の3点になります。 

1. 日本企業特有の文化や慣行などコミュニケーションの基盤となる知識習得 
2. 外国人労働者が携わる業務特有の日本語学習の機会提供
3. 外国人労働者の自立学習の支援 

これらの点をふまえて、各企業が教育施策を取っていくことが求められているのです。

外国人エンジニアへの日本語教育の方法

最後に企業内で行える日本語教育の具体的な方法についてお話します。 

教育方法①：自社の社員を講師とした日本語教室

自社の社員を講師として日本語教育を開催する方法です。 

外部から講師を受け入れる場合と違って費用は抑えられ、かつ設計や開発における用語といった業務との関連性の高い内容をふまえて教育することができますが、講師役の社員の教え方によっては効果にばらつきがあります。 

教育方法②：専門の講師による日本語教室

日本語教育を専門としている講師を呼ぶ方法です。 講師への報酬が発生する分、質の高い日本語教育を提供することができます。 

教育方法③：自習できるように教材と場所を提供する

日本語の教材と自習できる場所を提供するものです。 教育方法としては最も手間がかかりませんが、外国人エンジニア個人のモチベーションに効果が左右されます。 

教育方法④：e-ラーニングを利用した教育

専門講師による講義動画をインターネットで受講する方法です。 自習に近いですが専門講師による講義を反復して学習することができます。 

まとめ

いかがでしたか。 

自社で外国人エンジニア雇用を考えると、日本語レベルに不安があって、なかなか踏み出せない方も多いのではないでしょうか。 

当社はそんなお悩みを抱えている企業様に対して、日本語レベルの高いベトナム人エンジニアをご紹介させていただいています。当社のご紹介するベトナム人エンジニアは、ベトナムに設立した日本語学校で高度な語学教育を受けてから来日します。N2・N3レベル以上の人材を中心にご紹介しておりますので、外国人エンジニアの活用に興味がある方はぜひ一度ご相談ください。 

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