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【外国人エンジニアの受け入れ方】直接雇用や人材サービスを比較

外国人エンジニアの活用を考えたとき、どういう受け入れ方があるのか、どんな違いがあるのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 

そこで今回は3パターンの受け入れ方をご紹介し、それぞれのメリット・デメリットもご説明します。 

目次[非表示]

  1. 1.外国人エンジニアの3つの受け入れ方
  2. 2.自社のみで直接雇用
    1. 2.1.自社のみで直接雇用するメリット
    2. 2.2.自社のみで直接雇用するデメリット
  3. 3.外国人エンジニアを対象とした人材紹介
    1. 3.1.外国人エンジニアの人材紹介サービスを活用するメリット
    2. 3.2.外国人エンジニアの人材紹介サービスを活用するデメリット
  4. 4.外国人エンジニアを対象とした人材派遣
    1. 4.1.外国人エンジニアの人材派遣サービスを活用するメリット
    2. 4.2.外国人エンジニアの人材派遣サービスを活用するデメリット
  5. 5.まとめ

外国人エンジニアの3つの受け入れ方

外国人エンジニアを受け入れる方法として、主に以下の3つのパターンがあります。 

  1. 自社のみで直接雇用を行う 
  2. 人材紹介サービスを利用する 
  3. 人材派遣サービスを利用する 

それぞれどういった特徴があるのか、詳しくお話していきます。

自社のみで直接雇用

まずご紹介するのは、人材サービスや技能実習制度などを活用せずに自社のみで直接雇用するという方法です。 

通常の採用活動と同様に求人媒体を活用したり、ハローワークや外国人雇用サービスセンターを活用したりして、募集をかけていくことが中心となります。 

他にも日本貿易振興機構(ジェトロ)も採用手続きに関する相談などを受け付けています。 

自社のみで直接雇用するメリット

・社内にナレッジが蓄積できる

自社で全て対応する場合、人材の確保に至るまでの対応事項や効果を出すためのポイントなど、さまざまなナレッジを蓄積することができ、組織としての経験知が増えます。

求人媒体は掲載コストが発生しますが、たとえばハローワークや外国人雇用サービスセンターといった公的機関を活用して費用をかけずに募集するなどの工夫も生まれます。

・公的機関を活用すれば募集にかかる費用を抑えることができる 

自社採用の場合、求人媒体を活用するのが一般的ですが、求人を掲載している間のランニングコストが掛かります。 

ハローワークや外国人雇用サービスセンターといった公的機関を活用すれば、費用をかけず募集をかけることができます。 

・外国人エンジニア雇用に対しての理解が深まる 

自社だけで募集から採用、雇用手続きに至るまで取り組むとなると、外国人エンジニアに対して誠実に対応し、しっかりと向き合ってコミュニケーションを取らなければなりません。 

外国人雇用をする際の雇用手続きや外国人エンジニアが抱くであろう不安や悩みなどへの理解も深まり、外国人雇用におけるノウハウを蓄積できます。 

自社のみで直接雇用するデメリット

・社内で必要となる工数が多く、場合によって業務負荷が大きい

社内で完結することによりナレッジが蓄積できる反面、当然にかかる工数は増えます。また、受入れまでに必要な手続きが何かを自社で全て調べて準備し対応するには煩雑な内容も多く、人員状況によっては業務負荷が大きくなり対応困難となる場合もあります。

・雇用にかかる手続きを自社だけで取り組まなければならない 

ジェトロや外国人雇用サービスセンターは在留資格や雇用管理に関する相談は受け付けていますが、在留資格取得といった雇用にかかる煩雑な手続きはあくまで自社で行う必要があります。 

・必ず応募があるとは限らない 

求人媒体に限って言えば、お金をかけて求人広告を掲載しても応募があるとは限らず、場合によっては費用対効果が悪くなってしまいます。

外国人エンジニアを対象とした人材紹介

続いてご紹介するのは人材紹介サービスを活用する方法です。 

直接雇用という意味合いでは自社採用と同じですが、募集から面接までの一連の対応を人材会社が行ってくれるため、採用にかかる手間や時間が削減できるといった点で違いがあります。 

外国人エンジニアの人材紹介サービスを活用するメリット

・採用活動を効率化でき、採用が決まるまで費用が発生しない 

人材紹介会社の担当者が自社のニーズに合わせて的確な人材を紹介してくれるので、応募者への対応やスクリーニングなどの工数も省くことができます。 また、ほとんどの場合成果報酬型であるため、採用確定に至るまで一切費用が発生しません。 

外国人エンジニアの人材紹介サービスを活用するデメリット

・担当者によってはサービスの品質が変わる 

人材紹介会社の担当者によって、ニーズを深く理解する力や候補者とのコネクションなど、サービスの品質に繋がる各要素のレベルにばらつきがあります。 

雇用にかかる手続きは基本的に自社で行うことになる 

手続き面もサポートしてくれる人材紹介会社も一部ありますが、自力での直接雇用と同じく、雇用に必要になる在留資格やビザの確認などの手続きは基本的に自社で行わなければなりません。 

外国人エンジニアを対象とした人材派遣

外国人エンジニアを対象とした人材派遣サービスも有効な方法です。 

厚生労働省が2019年に発表した「外国人雇用状況の届出状況まとめ」を見ると、外国人労働者全体に占める派遣労働者の割合はまだ20.4%に留まっていますが、後述のメリットのとおり他のサービスにはない特徴があるので、非常に有効な手段と言えるでしょう。 

外国人エンジニアの人材派遣サービスを活用するメリット

・外国人雇用にかかる煩雑な手続きに対応しなくてよい 

派遣労働者は直接雇用と違い、雇用関係は派遣会社との間に存在します。雇用にかかる在留資格などの手続きは派遣会社が全て行うため、煩雑な手続きへの対応が不要になります。また、一定期間就業した後、双方が希望した場合直接雇用に切り替えることも可能です。 

外国人エンジニアの人材派遣サービスを活用するデメリット

・派遣できる期間に制限がある

派遣の場合最長3年の期間制限があります。中心的な戦力になった頃に契約が継続できない、といったことが起き得ます。但し、派遣期間中に直接雇用に切り替えることも可能です。また、派遣元との雇用契約が無期契約の場合は期間の制限はありません。

・帰属意識が低い 

派遣契約であるため、会社への帰属意識よりも給与やスキルアップに対しての意識が強く、より良い職場を求めて転職する可能性があります。 

また直接雇用する社員ほど定着率は高くないので、せっかく教えた技術やノウハウを自社に十分に還元してもらえないまま、母国へと帰国してしまうことも考えられるのです。 

・法改正の影響を受けやすい 

派遣法は3~4年のペースで改正されることが多く、これまでも「有期雇用型スタッフの期間制限の新設」や「同一労働・同一賃金による派遣料(予算)の調整」といった対応がありました。 

今後どういう内容の改正が行われるかは現時点ではわかりませんが、その都度契約内容の見直しや派遣法の理解といった対応を、派遣会社と協力して行う必要があります。 

まとめ

外国人エンジニアの受け入れ方について3つの方法をご紹介しましたが、どれもメリットもあればデメリットもあります。 

当社は今回ご紹介した中でも派遣と人材紹介という形で、ベトナム人エンジニアの活用をサポートさせていただいています。 

外国人エンジニア活用に関して、「採用の仕方がわからないから教えてほしい」、「どの方法が自社に適しているかを一緒に考えてほしい」といったお悩み相談から受け付けておりますので、お気軽にお問い合わせください。 


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